費用

2022年4月より不妊治療にも保険適用がされるようになりました。

不妊治療を保険で開始するにあたって厚労省保険局よりご夫婦の婚姻関係の確認を義務付けられております。事実婚カップルの方は、事実婚カップル申告書・お二人分の戸籍謄本（原本）のご提出をお願いいたします。また、初診後1ヶ月以内のパートナーの受診にご協力下さい。ご理解の得られない場合は以降の保険診療をお断りする場合がございます。

不妊治療を保険診療で開始するにあたって、保険診療と自費診療を同日・同周期に行う混合診療は原則禁止されております。不妊治療の特性上、自費検査項目に関して初診時に行うことでスムーズに治療方針立案につながるよう心がけております。

一部保険診療では対応できない検査・治療もございます。また、近年の感染症の増加を考慮し精液検査実施前の感染症検査も必須とさせていただきます。ご理解のほどよろしくお願いします。

高度生殖医療（体外受精・授精授精）の保険適用には年齢や適用回数に条件がありますので、事前にご確認いただきますようお願いいたします。

保険適用になりましたが、それでも高額な治療費なことに変わりありません。高額療養費制度や民間の医療保険など利用できる制度がありますので、治療を始める前に費用のことも考えておきましょう。東京都の助成金制度、中野区特定不妊治療費助成など、区で助成金制度もあります。お住まいの自治体でご確認ください。